@article{oai:teapot.lib.ocha.ac.jp:00040952,
 author = {李, 悦 and LI, Yue},
 journal = {比較日本学教育研究センター研究年報},
 month = {Mar},
 note = {application/pdf, application/pdf, 紀要論文, ライフサイクル仮説に拠れば、家計消費は生涯の家計所得に依存する。それゆえに、家計所得が予測できれば、消費は急激な変動に直面することはない。しかし、将来に数多の不確実性が存在する場合、家計は消費を削減し、将来的な変化を予防するためにも貯蓄と低リスクの投資に振り向けるだろう。それらは近い将来の長期的収入の保証を意味し、雇用環境の安定性は家計消費に対する意識に大きく影響を与えるであろう。本稿では、日本の家計消費に対する意識と2000年代の雇用環境の変化の現状について、その関係性を踏まえながら分析を行った。結論としては、雇用環境は家計消費の意識に対して大きな影響力を有している。とりわけ消費行動に影響を与えている雇用環境の変化は、循環構造である。すなわち、低迷する日本経済の下では、固定支出は企業にとって重い負担であり、したがって支出構造が不合理であることが示される。経営上の減益は、企業に労働者の削減を余儀なくさせる。よって、失業率が上昇すると同様に、失業者数が増加するであろう。同時に、失業者の累積数ゆえに、求職意識の低下に影響を与えることは明白であり、就業率は徐々に低下する。高い失業率と低い就業率という二重負担は、さらなる雇用環境の悪化を招き、それは収入の不安定化へとつながる。そして、予防意識の強化に伴い、家庭における消費意識は低下する。最終的には、実際の家庭支出が低下する。以上より、家計消費の意識改善の前提には雇用環境の改善が必要であり、それは雇用政策を調整し、雇用状況の安定を図ることである。},
 pages = {201--216},
 title = {Household Consumption Awareness and Employment in Japan (The 6th Consortium on Global perspectives in Japanese Studies : International Workshop "Consumption and Consumerism in Japanese Culture")},
 volume = {8},
 year = {2012}
}